「昔のカルテにはドイツ語が使われていた」と聞いたことはないでしょうか。背景の一つに、明治期の日本がドイツの医学教育を取り入れた歴史があります。ただし、この歴史から「現在も日本の診療記録はドイツ語で書かれている」と結論づけることはできません。
カルテを読むときや海外の医療機関へ資料を渡すときは、言語の由来と、その記録が実際に何を意味するかを分けて考える必要があります。この記事では、確認できる歴史を整理したうえで、医療記録を翻訳するときの具体的な注意点を紹介します。
ドイツ医学を取り入れた明治期の背景
東京大学薬学部の沿革には、1871年にドイツからミュルレル、ホフマンが東校の教師として招かれ、ドイツ式の医薬学教育を進めるための体制が整えられた経緯が記されています。教育や専門知識を取り入れる際、その言語も重要な役割を果たしました。
一方、日本の西洋医学受容は、この招聘だけで始まったわけではありません。東京大学医学部の沿革は、1858年の種痘所の設立から、名称や組織を変えながら医学教育機関が発展した過程を示しています。明治期のドイツ医学の影響は、それ以前から続く医学受容の流れの中に位置づけると理解しやすくなります。
この歴史は、ドイツ語の医療用語や記録の慣習が日本に入った背景を考える材料になります。ただし、一つの学校の沿革から、当時の全国の医師が同じ言語で同じように記録していたとまでは判断できません。教育機関、診療科、時期による違いを残して説明することが大切です。
「すべての医学講義がドイツ語だった」「医師国家試験は長くドイツ語だけだった」といった広い主張には、それぞれの制度や時代を示す根拠が必要です。歴史を分かりやすくするためでも、確認できない範囲を一律の事実として広げないようにします。
歴史上の慣習と、現在の記録を分けて読む
現在の診療記録にどの言語がどの割合で使われているかについて、この記事では全国を代表する統計を確認できていません。そのため、「現在は英語が主流」「ドイツ語は使われない」といった比率や全国一律の説明は行いません。実際に翻訳する資料の本文、検査名、略語、注記を確認して判断します。
診療記録には、専門用語だけでなく、診察時の所見、患者から聞いた内容、検査の結果、今後の予定などが記録されます。短い略語があっても、その意味は診療科や前後の文章によって変わり得ます。見覚えのある外国語に似ているという理由だけで展開しないことが重要です。
古い手書き資料の場合は、文字そのものが読めない箇所と、文字は読めるが医学的な意味が確定しない箇所を分けます。前者は判読の照会、後者は内容の照会として残すと、医療機関や依頼者が確認しやすくなります。読み取れない語を流暢な訳で埋めないでください。
翻訳対象は「カルテ」という一語だけでは決まらない
厚生労働省の指針における診療記録には、診療録のほか、処方せん、手術・看護・検査の記録、画像、紹介状、入院中の経過の要約などが含まれます。海外受診の準備で「カルテを翻訳したい」と考える場合も、どの資料が必要かを受診先に確認することから始めましょう。
全期間の記録が必要なのか、直近の経過と検査だけでよいのか、画像の説明書が必要なのかによって、原稿の量と翻訳の範囲が変わります。翻訳会社が独自に必要・不要を決めるのではなく、提出先や担当医の指示を基に対象を確定します。
また、原文に含まれる全てを訳す「全訳」と、医療者が必要事項をまとめる「要約」は異なる作業です。翻訳者が長い記録を読みやすくするために、診療上の重要性を判断して省略してよいわけではありません。要約が必要な場合は、作成者と責任範囲を先に決めてください。
医療記録を翻訳するときの確認手順
- 原本と範囲を確認する：患者の資料が取り違えられていないか、対象期間、ページ数、添付検査、表裏、欠落を確認します。依頼者が適法に扱える資料であることも確認します。
- 読み取れない箇所を記録する：手書き、略語、不鮮明な画像を一覧にし、原本のページと位置を示して照会します。
- 訳語と原表記を管理する：薬剤名、検査名、医療機関名などを整理し、判断に必要な原表記を残す範囲を決めます。
- 原文と訳文を照合する：数値、単位、否定、左右、日付、処置の実施状況を確認します。
- 医学的な疑問を解決する：翻訳だけで判断できない内容は、担当医など確認できる医療者へ戻します。
特に、確定診断と疑い、既往歴と現在の症状、予定された処置と実施済みの処置を混同しないようにします。「なし」と「不明」も同じ意味ではありません。原文の不確実さは訳文でも保ち、確信度を上げるような書き換えを避けます。
薬の記録では、名称だけでなく、量、単位、投与経路、頻度、開始・中止の時点が関連します。翻訳者の判断で別の国の製品名へ置き換えたり、単位や服用方法を修正したりせず、疑問点として照会してください。この記事は個別の薬の使用や治療を指示するものではありません。
検査値の表は、数値だけを抽出すると列の対応や基準範囲が失われることがあります。採取日、検査項目、結果、単位、原本に記載された基準範囲を一緒に扱い、脚注や記号の意味も確認します。翻訳を理由に基準値を別の施設の値へ差し替えないでください。
患者への説明と、記録の翻訳は役割が異なる
厚生労働省の指針は、患者に理解しやすい形で診療情報を提供することや、求めに応じた原則としての記録開示を示しています。記録の開示や説明が必要な場合は、まず医療機関の窓口で手続きを確認してください。翻訳会社が医療機関に代わって診断を説明・決定することはできません。
患者向けに平易な表現が必要な場合も、原記録に忠実な訳文と、補助的な説明を区別すると安全です。説明の追加部分には、その作成者や確認者が分かる形を取り、訳者による補足が原文に書かれた事実と混ざらないようにします。
医療者による内容確認を依頼したときは、誰が何を確認したかを記録します。翻訳の言語面を確認した人と、医学的内容を確認した人の役割を分け、資格や確認範囲を明示します。専門家による確認を受けていない資料は、監修済みと表示しないことが大切です。
依頼時に伝えたい情報とデータの取扱い
翻訳相談では、言語方向、提出先、利用目的、必要な資料、希望日時、納品形式をまとめます。証明付き翻訳が必要と言われた場合は、提出先の指定文言、翻訳者の要件、署名や認証の条件を先に確認します。証明書を付ければ必ず受理されるとは限りません。
資料の送付方法、閲覧できる担当者、保存期間、削除方法も原稿を渡す前に確認してください。外部の翻訳ツールを使用する場合は、契約と施設の規程に照らして入力が認められるかを確かめ、医療情報を無条件に貼り付けないようにします。
納品後は、原本と訳文のページ対応、氏名などの照合情報、注記、未解決の照会事項を確認します。修正が出たときに古い版が使われないよう、版と日付を管理し、提出する最終データを一つに定めます。JOHOへ相談する際も、こうした確認範囲を原稿とともにお知らせください。
