日本語では自然な案内なのに、外国語へ直訳すると意味が曖昧になったり、読者が何をすればよいか分からなくなったりすることがあります。これは単語の置き換えだけでは解決しません。誰が、どの場面で、何のために読む文章なのかを確かめ、原文が暗黙に省いている情報を整理する必要があります。
ただし、「日本人は状況を重視し、西洋人は行動を重視する」といった大きな文化論だけで訳し方を決めるのは適切ではありません。本稿では、商品案内やマニュアルを多言語化する担当者に向けて、言い回しの違いを具体的な文章の改善に結び付ける方法を紹介します。
一つの表現から、言語や国民性を決め付けない
例えば店で「牛乳はありますか」と尋ねる場面では、英語の候補に「Do you have milk?」があります。直訳の「牛乳を持っていますか」よりも、店が商品を扱っているかを尋ねる表現として捉えると、場面に合った意味が分かります。「I have a headache.」も日本語では「頭が痛いです」とするのが自然な場面があります。
こうした対応例は、個々の言い方を学ぶのに役立ちます。しかし、haveが使われることだけを根拠に、英語全体を「動作主体の言語」と説明することはできません。同じ日本語でも、店の在庫、冷蔵庫の中身、注文できる飲み物のどれを尋ねるかで、適切な文は変わります。
翻訳依頼では「海外らしく」だけでなく、接客中の質問、商品の説明、社内の報告など、実際の用途を示してください。文法的に成立する訳の中から、読み手が意図を取りやすい表現を選べるようになります。
翻訳しにくい原稿は、主語・条件・対象を補って整える
「必要に応じて対応してください」という日本語には、誰が、何を判断し、どんな作業をするのかが書かれていません。そのまま訳す前に、原稿の作成者へ確認します。翻訳者が条件を推測して補うと、本来なかった指示が生まれてしまいます。
説明用の例として、「登録できない場合は再実行」とだけある操作案内を考えます。再実行するのは登録ボタンの操作なのか、アプリの起動なのか、入力全体なのかが不明です。仕様確認後に「登録ボタンを選んでも完了画面が表示されない場合は、入力内容を保存し、サポートへ連絡してください」のように、実際に承認された手順へ直します。これは表現改善の例であり、特定の製品の操作指示ではありません。
Googleの多言語読者向け文章ガイドも、短く曖昧でない文、指示対象が分かる代名詞、同じ概念に同じ用語を使うことを勧めています。技術文書向けの指針ですが、翻訳前に指示の曖昧さを減らす考え方として参考になります。
直訳を直す場所と、意味を変えてはいけない場所を分ける
「お手元にご用意ください」は、読者の目の前に物を置いてほしいのか、申し込み前に資料を準備してほしいのかで訳し方が変わります。「ご確認ください」も、読むだけ、内容を承認する、誤りを知らせる、返信するという複数の行動を指せます。依頼側が期待する行動を明示すると、翻訳の判断が具体的になります。
一方、数字、否定、条件、責任の所在は、自然な言い回しを優先して変更できる要素ではありません。「利用できない場合があります」を「利用できません」とすると範囲が変わります。「購入後30日以内」と「受領後30日以内」も、期限の起点が異なります。短い表現ほど、この差を見落とさないようにします。
確認用の対照表では、左に原文、中央に確認した意味、右に訳文を置くと便利です。文章全体を一字ずつ対応させる必要はありませんが、「誰が何をするか」「いつ、どの条件で」「例外は何か」が一致するかを読める形にします。
音の響きやユーモアは、文章の目的に合わせて扱う
英語の詩や歌詞がすべて韻を踏むわけではありません。米国詩人協会の自由詩の説明でも、固定された形式や韻律に縛られない詩が紹介されています。したがって、英語は音だけを重視し、日本語は意味だけを重視するという二分法から、広告や説明文の訳し方を導くことはできません。
商品名や広告の短い見出しでは、響き、覚えやすさ、連想される意味が大切な検討要素になります。他方、操作説明では、言葉遊びを残すことで手順が分かりづらくなる場合があります。Googleのガイドが技術文書で慣用句や文化に依存する冗談を避けるよう勧めているのも、読者が指示を理解する目的に沿ったものです。
例えば「ひと押しで、毎日にゆとり」という表現なら、広告では雰囲気を伝える候補を比較できます。しかし操作案内では、実際のボタン名と、その操作で起きることを説明します。同じ製品であっても、見出しと手順書の文章は同じ基準で評価しません。
言語だけでなく、販売する版と読者の環境をそろえる
Microsoftの説明は、ローカライズを、特定の地域の言語・文化などの要件に合わせて製品や内容を調整する作業としています。通貨や単位などの調整も関係するため、文章だけを切り離して判断しないことが大切です。
商品説明なら、販売する型式、同梱品、画面表示、電源などの仕様を、その地域向けに承認された資料と照合します。プラグの形状が違うからといって、翻訳者が接続方法を考案したり、単位換算だけで性能値を書き換えたりしてはいけません。必要な変更は製品担当者へ確認し、言語上の修正と仕様上の修正を区別します。
用意する言語も「世界中の公用語を一律に同梱する」と決めるものではありません。販売地域、実際の利用者、文書の種類、適用される要件に応じて決めます。英語を用意しただけで十分とも、言語数を増やせば十分とも限らないため、誰が使うかを先に整理します。
多言語に展開する前に、小さな例で確認する
最初に、商品説明、注意書き、操作手順など性質の違う短い部分を選びます。原文の曖昧な箇所を直し、訳語と文体の候補を比較し、地域の読者がどの行動を読み取るかを確認します。そこで決めた表記や言い回しを、残りの原稿へ反映します。
依頼資料には、対象読者、掲載場所、承認済みの製品情報、変えてよい表現、変えてはいけない数値や条件、確認担当者を添えます。日本語の言い回しをそのまま運ぶことよりも、必要な意味と行動が各言語の読者に届くことを、具体的な文と画面で確かめましょう。
