英語翻訳の手順は、すべての文書で同じにはなりません。自分が概要を知るための資料と、取引先へ送る回答、行政機関へ提出する文書では、誤りがあったときの影響と必要な確認が違います。最初に用途を決め、その用途に必要な工程を組み立てることが、正しい意味を届けるための出発点です。
最初に「誰が何の判断に使うか」を決める
翻訳する前に、読む人、使用場所、相手にしてほしい行動を一文で書きます。「海外向け」だけでは不十分です。「既存顧客の購買担当者が、部品の納期変更を確認するためのメール」のように具体化すると、日付、変更理由、代替案、回答期限のどれを優先するかが見えてきます。
続いて、誤訳時の影響を確認します。読み違えても原文に戻れる社内の下調べなのか、そのまま契約判断や作業につながるのか。公開後に訂正できるのか、提出時点で審査に使われるのか。重要度は文書の長さでは決まりません。短い注意書きや一行の数値条件でも、確認を省けない場合があります。
| 用途の例 | 確認工程を決める視点 |
|---|---|
| 社内で資料の概要を把握 | 原文へ戻れる状態にし、判断に使う箇所を別途確認する |
| 顧客への説明・見積条件の連絡 | 原文照合に加え、価格・期限・約束内容を業務担当者が確認する |
| 安全に関わる指示・正式な提出文書 | 専門分野の確認、提出先の要件、最終承認者を先に定める |
これは工程を考えるための分類例です。文書名だけで自動的に区分せず、実際の内容と用途から判断してください。
入力前に原稿と情報の扱いを確認する
まず、原稿の版、対象範囲、未確定の数値を整理します。本文だけでなく、表、脚注、図中の文字、添付資料も対象に含むか決めます。変更途中の原稿を使う場合は、その旨を記録し、後から差分を照合する時間も確保します。
次に、その原稿をどこへ送信してよいか確認します。翻訳サイトに入力する行為も、外部サービスへデータを渡す行為です。例えばDeepLの公式方針は無料のTranslator/WriteとProを区別し、Google Cloud TranslationのFAQは同APIについて学習改善に送信内容を使わないと説明しています。後者を一般向けGoogle翻訳の条件と取り違えてはいけません。
有料か無料かだけで決めず、対象製品、契約、保存や再利用の条件、社内の利用許可を確認します。固有名詞を伏せても、組合せから案件が分かる資料はあるため、単純な置換だけで匿名化が完了したとも考えないようにします。
下訳の方法を、確認できる体制と一緒に選ぶ
機械翻訳で下訳を作る場合は、その出力と原文を照合できる人を確保します。訳文だけを読みやすく直す作業では、脱落した条件や誤った数値に気づけないことがあります。原文の意味を理解できない状態で、複数のツールの結果が似ていることを合格の理由にするのも避けます。
人が最初から翻訳する場合も、用語、読者、文体、参考資料を共有することが必要です。人による作業なら確認不要になるわけではありません。内容が未確定の箇所は翻訳者が推測で決めず、照会事項として依頼者へ戻せるようにします。
ISO 18587:2017の公開概要は、機械翻訳出力に対する人のフルポストエディット工程と担当者の力量を扱っています。一方、ISO 17100:2015では、機械翻訳出力にポストエディットを施す方式を適用範囲から除外しています。依頼時は「校正付き」という名称だけでなく、何を誰がどの原稿と照合するかを確認しましょう。
意味、専門内容、読みやすさを分けて確認する
最初の確認は、意味の対応です。主語と対象、否定、数値、単位、条件、例外、固有名詞を原文と見比べます。例えば「原則として翌営業日までに回答します」を「翌日までに必ず回答します」とすると、営業日と例外の扱いが変わります。短く自然にするための修正でも、約束を強めてはいけません。
次に、業務や専門分野の確認を行います。製品名の正式表記、契約上の用語、技術上の条件などは、言語として自然でも内容が不適切な場合があります。言語担当者が確認した範囲と、業務・専門担当者が確認した範囲を分けて残すと、問い合わせ先が明確になります。
最後に、対象読者に合う語調と読みやすさを調整します。問い合わせへの回答なら、結論、条件、次に必要な行動を見つけやすくします。表現を柔らかくする際も、禁止や必須事項を単なる提案に変えないよう注意してください。
確認できない箇所を、保留のまま見える形にする
「itが何を指すか不明」「原文の金額が本文と表で異なる」など、判断に必要な情報が欠ける場合があります。そのときは、該当位置、現時点の訳案、質問、回答欄を並べます。「要確認」とだけ書くより、依頼者が答えやすくなります。
例えば納品日の曜日が日付と一致しない場合、翻訳側でどちらかを正しいと決めません。「日付を優先するか、曜日を優先するか」を確認し、回答を受けて原文と訳文を修正します。回答がまだない資料を、確認済みの完成版と同じ名前で配布しないことも大切です。
照会の回答を反映した後は、その修正が周辺の文や表にも影響しないか見直します。製品名の表記を一か所直した場合には、表紙、本文、図の説明、ファイル名も確認します。回答済みの質問を履歴として残せば、後日別の担当者が続きを扱う場合にも、なぜその訳を採用したかを追えます。
送付直前の状態で検収する
翻訳後にWordへ貼り付けたりPDFへ変換したりすると、行の欠け、表のずれ、文字化けが生じる場合があります。最終ファイルでページ、リンク、脚注、添付の対応を確認し、読めることと意味が正しいことの両方を見ます。署名や証明、認証が必要な提出物は、提出先が指定する要件を個別に確認してください。
納品時には、採用版、未解決事項、確認した範囲、承認者を明記します。依頼文にも「顧客送付用の英訳。納期条件と数値は営業担当者が確認。最終PDFで体裁を確認」のように具体的な工程を書けば、担当者同士の認識をそろえられます。必要な確認を先に決めることで、翻訳後の大きな手戻りを減らせます。
