イタリア語翻訳を発注するときは、「何語から何語へ、何ページ」という情報に加え、完成した訳文をどこで、誰が、どのように使うかを伝えてください。読みやすい訳文が納品されても、提出先の指定に合わない、画像の文字が未訳、後から編集できない、といった問題が残ることがあります。
依頼先を決めた後に手戻りを減らすには、翻訳対象と完成条件を短い仕様書にまとめることが有効です。ここでは、イタリア語の文書やウェブ原稿を実際に発注する際の確認点に絞って整理します。
用途と翻訳方向を最初の一行に書く
「イタリア語の翻訳」だけでは、日本語に訳して内容を理解したいのか、日本語の商品説明をイタリアの顧客へ公開したいのかが分かりません。社内で読む参考訳、営業資料、取扱説明書、行政機関への提出書類など、用途を先に決めます。
読者と専門知識の程度も重要です。同じ製品でも技術者向けの仕様書と一般消費者向けの紹介文では、説明の詳しさや用語の選び方が異なります。原文にない宣伝表現を加えてよいのか、意味を厳密に保つのかも区別してください。広告用の書き換えを求める場合は、通常の翻訳と別の作業として合意します。
ISO 17100の公開概要では、翻訳サービスが適用される仕様を満たすための工程や資源などを対象としています。「高品質」という言葉だけに頼らず、今回守る仕様を依頼者と担当者で共有することが、実際の品質確認の出発点になります。
原稿の確定版と翻訳する範囲を指定する
原稿にはファイル名、版、更新日を付け、参考資料と翻訳対象を分けます。複数の担当者から別々の改訂版を送ると、どの文章を採用するか分からなくなります。発注後の変更は差分が分かる形で渡し、追加分の費用と納期への影響を確認してください。
PDFでは、文字を選択できるか、画像として貼られているかを確認します。WordやPowerPointでも、図表の中の文字が編集できるとは限りません。本文、脚注、図の凡例、ヘッダー、画像内の文字、リンク先のどこまでを訳すか、対象一覧を作ると漏れを防ぎやすくなります。
イタリア語の地域的な表現や会話が含まれる資料は、発話地域や資料の種類も添えます。通常の業務文書の翻訳に、特定地域の会話の聞き取りまで含まれるとは限りません。「イタリア語対応」という表示から、その原稿に必要な能力や作業範囲を推定しないことが大切です。
提出書類は受理機関の条件を優先する
行政機関や学校などへ提出する場合は、提出先の案内を取得し、必要な翻訳者の資格、翻訳の証明、原本への認証、署名、紙と電子データの指定を確認します。これらは別の条件であり、一般的な商用翻訳の発注と同じ扱いにはできません。
イタリア外務省の翻訳適合性に関する案内は、外国で作成された証書をイタリアで有効にする場合の翻訳の証明を説明しています。一方、対象となるEU加盟国間の公文書については、多言語標準様式により翻訳が不要となる場合も示しています。これをすべての文書や日本発行の書類に拡張せず、今回の手続きに適用される条件を確認してください。
在日イタリア大使館の翻訳者参考リストも、掲載は本人の申請に基づく非網羅的なもので、大使館がサービスの品質、業務、料金を保証するものではないとしています。「公館のリストにあるから受理が保証される」と判断せず、個別の資格・対応範囲と提出先の条件を照合します。
納品形式は編集作業まで含めて決める
確認用のPDFと、今後修正するための編集可能なファイルは用途が異なります。Word、Excel、PowerPoint、HTMLなど、必要な形式を発注時に指定してください。元のデザインを再現するのか、対訳表を受け取るのかでも作業範囲が変わります。
| 用途 | 指定したい納品内容 |
|---|---|
| 社内確認 | 原文と訳文が対応する対訳表、照会事項 |
| パンフレット | 編集可能な制作データ、確認用PDF、画像内文字の扱い |
| ウェブ掲載 | 本文、見出し、ボタン、代替テキスト、リンクの対応 |
| 機関への提出 | 提出先が求める署名・証明・原本との組合せ |
レイアウトを維持する場合、翻訳後の文章の長さに応じた調整も必要です。極端に文字を小さくする前に、改行、図表の幅、ページの増減をどう扱うか相談します。文字のはみ出しがないことと、原文の内容を省略していないことを両方確認してください。
見積りは単価よりも含まれる工程を比べる
料金の比較では、原文と訳文のどちらを数えるか、文字・単語・ページのどれを単位にするかを合わせます。翻訳方向で単位が異なる見積りを、表示された数字だけで安い・高いと比較することはできません。最低料金、急ぎ対応、図表編集、証明、送料、税の扱いも確認します。
翻訳後の確認については、原文との対照を行うのか、訳文だけを読み直すのか、専門内容を確認するのかを具体化します。ISO 17100の公開概要では、機械翻訳の出力とポストエディットの利用は同規格の適用範囲外とされています。機械翻訳を含む方式を依頼する場合も、実施する工程と今回適用する基準を別途確認してください。
機密資料の共有先、外部ツールへの入力の可否、保管と削除の条件も発注仕様に含めます。翻訳会社の紹介文に抽象的な安全性の説明があるだけで、今回の資料の扱いが合意されたとは考えないようにします。
検収で見る項目と修正の扱いを決める
社内の製品担当者から回答を受ける場合は、訳文への修正指示だけでなく、その根拠となる仕様書や正式名称を添えてもらいます。訳者への質問を一つに集約し、決定した表記を用語集にも反映すると、本文と図表で異なる訳が残るのを防ぎやすくなります。担当者ごとの好みが食い違ったときは、今回の用途と合意した文体を基準に判断します。
検収では、固有名詞、数値、単位、否定、条件、参照先を原文と照合し、専門用語が承認済みの用語集に合っているかを確認します。イタリア語の自然さと、自社の製品や制度に関する事実の確認は、それぞれ適切な担当者が行います。
原文の誤りの訂正、翻訳の誤りの修正、好みによる言い換え、発注後の原稿追加は、変更理由を分けて記録します。誰の回答をもって訳を確定するか、修正対象の版はどれかを明らかにすると、確認の往復を整理できます。発注時の仕様と納品物を対にして残すことで、次回の更新にも使える翻訳になります。
