翻訳会社を選ぶとき、「優秀な翻訳者が多数登録」といった説明だけでは、自分の案件に誰がどのように選ばれるのかは分かりません。採用基準や資格は参考になりますが、会社への登録と、今回の翻訳を適切に担当できることは分けて確認する必要があります。
この記事では、翻訳者の採用や評価の仕組みを手がかりに、依頼先へ何を尋ねるとよいかを整理します。英語試験の点数だけで会社を順位付けする内容ではありません。自分の原稿に合う担当者と確認工程を、具体的に説明してもらうための見方を紹介します。
募集要項から分かることと、分からないこと
翻訳者の募集ページには、言語の組み合わせ、専門分野、実務経験、使用するソフトなどが記載されることがあります。これらは、その会社がどのような業務を想定しているかを知る手がかりです。ただし、募集ページに書かれた条件が、現在の全担当者の経験を証明するわけではありません。
また、登録者の人数と、今回の納期に対応できる人数も違います。知りたいのは「その言語ができる人がいるか」だけでなく、対象分野と文書の用途に合う担当者を選び、確認まで手配できるかです。個人の機密情報を求めるのではなく、経歴の概要や選定の方法を確認します。
例えば医薬品の研究資料と、病院の受付案内では、同じ医療分野でも必要な知識や文体が違います。「医療経験あり」という一語で終わらせず、類似する文書の種類、担当した工程、専門家へ照会する方法を説明してもらうと、適合を判断しやすくなります。
言語試験は、何を測っているかを読む
英語試験の結果を見る場合は、試験の名称と測定する技能を確かめます。IIBCのTOEIC Listening & Reading Testの案内では、聞く力と読む力を測る試験と説明されています。また、英文和訳や和文英訳の設問はないと明示されています。
そのため、L&Rの点数だけから、専門文書を日本語へ自然に訳す力や、対外発表用の英文を作る力が直接証明されたと考えることはできません。語学力の資料として読み、翻訳の実績や試験、担当範囲と組み合わせて判断します。英語を読む力と、日本語を書く力の両方が必要な案件もあります。
試験の種類が違う成績を、共通の順位へ無理に並べることも避けます。受験時期、言語方向、評価対象が分からなければ、数字だけを比べても意味が限定されます。会社の説明に資格名がある場合は、その資格が今回の業務のどの部分に関係するかを尋ねます。
翻訳の検定も、分野と方向を確認する
「翻訳には資格が一切ない」という説明は適切ではありません。例えばJTFのほんやく検定には、英日翻訳と日英翻訳があり、政経・社会、科学技術、金融・証券、医学・薬学、情報処理の分野から選択する実用レベルの試験が案内されています。
このような評価を確認する場合も、どの言語方向と分野の結果かを見ます。ある分野の検定結果が、別分野の原稿や、異なる文書用途の品質まで自動的に保証するわけではありません。取得した資格を軽視する必要はありませんが、証明する範囲を広げすぎないことが大切です。
技術文書に関しては、日本能率協会が技術英語能力検定（技術英検）を案内しています。古い募集記事や紹介文を参考にするときは、試験名や実施団体、級の構成を現在の主催者情報で確認します。過去の名称を見つけただけで、資格が無効になったと判断することも避けます。
トライアルは、課題と評価方法が重要
翻訳会社が採用時にトライアルを行っているなら、何を評価しているかを確認します。一般文の短い翻訳だけか、分野別の課題があるか、訳語の調査や照会の仕方も見るかによって、分かることが変わります。試験があるという事実だけで、すべての案件への適性が分かるわけではありません。
依頼者側でサンプルを確認する場合は、原稿の特徴が分かる範囲を選びます。専門用語だけの一覧より、本文、表、脚注などが含まれる箇所の方が、実務に近い確認をしやすい場合があります。機密情報や利用権限のない文章を、無条件で試験用に渡すことは避けます。
評価は「好みの文章か」だけでなく、意味の一致、抜けや追加、用語、数値、対象読者への適合などに分けます。JTFの翻訳品質評価ガイドラインのように観点を整理した資料も参考になります。評価基準と用途を先に共有すれば、表現の好みと重大な意味のずれを分けて話し合えます。
採用後の担当割り当てと確認工程を尋ねる
採用時に評価した担当者が、今回も同じ条件で作業するとは限りません。原稿の分量、納期、専門分野、言語方向を見て誰が担当を決めるか、途中で担当者が変わる場合に何を引き継ぐかを確認します。継続案件では、用語集や過去の承認訳が共有されるかも重要です。
校閲については、担当者の人数より、何を確認する役割かを聞きます。原文と訳文を対照する人、訳文の自然さを確認する人、専門内容を判断する人が、どの範囲を担当するかを明確にします。専門家の確認が別途必要なら、その手配と費用を見積もりの段階で分けます。
自動翻訳や生成AIを使用する場合の取り決めも確認します。入力を許可できる情報の範囲、利用環境、原文との確認方法、作業記録の扱いは、語学試験の成績からは分かりません。自社の情報管理ルールを伝え、合意した方法で作業できるかを確かめます。
サンプルの修正を本番へ引き継ぐ方法も確認します。試訳では採用した用語が、別の担当者による本文で元に戻ることを防ぐため、合意した表記と評価時の照会事項を作業仕様へ残してもらいます。
説明を比較するための質問をそろえる
複数社へ相談するなら、同じ原稿と用途を示し、「類似文書の担当経験をどう確認するか」「どの評価を経て担当を選ぶか」「今回の校閲は何を含むか」「不明点を誰へ返すか」を同じ条件で尋ねます。会社全体の宣伝文と、今回の作業計画を分けて読みます。
資格や試験は、依頼先を知るための一つの資料です。その資料が示す能力と、今回の原稿に必要な能力を対応させ、足りない部分を確認工程でどう補うかまで説明してもらうことが、納得して依頼先を選ぶための判断材料になります。
