外国語を使う患者さんを受け入れる際、英語の案内を一枚用意するだけでは、診療の途中で起きる言葉の問題を解決できません。受付で必要な情報、問診で確認する内容、治療の説明、会計、帰宅後の注意では、必要な支援が異なります。翻訳した文書と、その場で質問をやり取りする通訳を組み合わせて考えましょう。
支援の対象は旅行者だけではありません。日本で生活する人にも、日常会話はできるものの医療の説明には支援が必要な場合があります。国籍から使用言語や理解の程度を決めつけず、本人が話しやすい言語、読める言語、希望する支援を確認することから始めます。
受付では言語と手続きの案内を整える
受付で確認したいのは、患者の氏名や連絡先だけでなく、どの言語で意思疎通できるかです。本人が英語を使うとは限らず、付き添いの人が話せる言語と本人の言語が異なる場合もあります。必要な支援を次の担当者へ引き継げるよう、院内で記録する方法を決めます。
厚生労働省の外国人患者対応に関する相談事例でも、言語の確認と、電話・映像を含む院内外の通訳体制などを使った意思疎通の確保が示されています。個別事例の資料であり、どの施設でも同じサービスを即座に利用できるという意味ではありません。自院が利用できる言語、時間帯、連絡方法を事前に整理しましょう。
受付用の案内は、記入する場所、次に待つ場所、本人確認に必要なものなど、患者が次の行動を選べる内容にします。日本語の院内用語を直訳するだけで伝わりにくい場合は、短い説明を添えます。標識の名称と配布資料の名称を統一すると、患者が同じ場所を探しやすくなります。
問診では本人の言葉と確認結果を区別する
問診票は、症状、既往歴、服薬、アレルギーなどの情報を受け取る入口です。回答欄を埋めたことだけで理解が確認できたとは限りません。空欄が「なし」なのか、「質問が分からない」なのかを区別し、必要な点は医療従事者が通訳等を介して確認します。
痛みなどの表現は、一つの日本語に英単語を一つ対応させれば十分とは限りません。症状の始まった時点、場所、変化、本人がどのように感じたかを、本人の説明に沿って伝えます。翻訳や通訳の担当者が病名を推測したり、患者の言葉を医学的な結論へ置き換えたりしないことが大切です。
機械翻訳を補助に使うときも、否定、時系列、数量、誰の症状なのかが保たれているかを確認します。使える場面と、医療通訳や医療従事者の確認へ切り替える場面を院内で決めてください。特定の翻訳アプリを本記事で実機評価したわけではなく、製品の安全性や精度を保証するものではありません。
説明文書と同意のやり取りを一体で考える
検査や治療の説明では、文書を渡し、署名をもらう手順だけに集中しないようにします。患者が疑問を伝えられ、医療従事者がその疑問に答えられる状態が必要です。質問に答えるのは担当の医療従事者であり、通訳者が代わって治療を勧めたり、同意の内容を判断したりする役割ではありません。
厚生労働省の診療情報の提供等に関する指針は、理解を得やすい説明と、口頭説明・説明文書・診療記録の開示などを状況に応じて行う考え方を示しています。翻訳文はその一部です。日本語版が改訂されたら外国語版も確認し、患者へ渡した版と説明した内容が一致するよう管理します。
通訳を使う場合は、専門用語を一度に長く話しすぎない、話者を明らかにする、説明の区切りを設けるなど、医療者側の進め方も調整します。患者が理解した内容を自分の言葉で説明できるか確かめる方法などは、施設の方針と医療者の判断に沿って運用します。
会計・帰宅後の案内まで支援をつなぐ
診療が終わっても、費用の支払方法、院外の薬局の利用、次回の受診、書類の受取りなどの説明が残ります。医療保険の扱いや自己負担は個別条件で変わるため、国籍だけから判断したり、翻訳担当者が保険の給付を約束したりしないようにします。
帰宅時の文書では、医療者が決めた注意事項、連絡先、連絡する場面、予約日時などを、正確に受け渡せる状態にします。日付の順序や午前・午後、単位、番号の書き方も確認してください。薬に関する具体的な指示は医師・薬剤師等の説明と対応させ、訳文の担当者が追加・変更しません。
急な症状への対応を、翻訳会社から文書が届くまで待つ運用にしてはいけません。診療上の緊急判断は医療機関の体制で行います。平時に準備できる定型資料と、その場で必要な意思疎通の支援を分けて整備しておくことが重要です。
公的な多言語資料を院内の運用と照合する
厚生労働省の外国人向け多言語説明資料には、2026年10月31日確認時点で13言語の資料が案内され、日本語の併記や編集可能なWord版・一部Excel版が用意されています。受付、問診、検査等の場面に合う資料を探す際の出発点になります。
利用時には掲載ページの注意事項を読み、自院で行わない手順や、異なる連絡先・書式がないかを確認します。原文の日本語を修正する場合は、その変更を翻訳側にも渡し、各言語で同じ内容になっているか照合します。PDFを印刷する場合も、文字切れやチェック欄の位置を確認しましょう。
医療通訳に関する厚生労働省の教材には、通訳技術に加えて倫理やコミュニケーションの資料があります。通訳者に任せる範囲、医療者が責任を持つ範囲、院内で支援を手配する担当者を話し合う際の参考にできます。教材の存在だけで、特定担当者の能力が確認されたことにはなりません。
個人情報と改訂履歴を管理する
個人情報保護委員会の説明では、病歴や診療情報などは要配慮個人情報に含まれます。外部の翻訳・通訳者へ共有する範囲、利用する通信手段、保管期間、再委託の有無を確認し、実際の委託条件に応じて責任者が判断します。患者の文書を、承認なく一般向けの翻訳サービスへ入力しない運用も必要です。
整備する資料は、名称、言語、版、作成・確認日、院内の確認担当者を一覧にします。窓口の案内だけ新しく、診察室では旧版を使っている状態を防ぎましょう。患者が受診の各段階で必要な説明を受け、質問を返せるように、資料と人の支援を継続して点検することが病院の言語対応の中心です。
