英語の文章を依頼するとき、「ネイティブスピーカーなら安心」と考えることがあります。しかし、日常会話が自然であること、専門文書を読めること、目的に合う文章を書けることは、それぞれ確かめる必要があります。翻訳者選びでは、出身国や肩書だけで判断せず、実際の原稿で必要な能力を確認しましょう。
母語と国籍を一対一に結び付けない
複数の言語に接して育つ人もいれば、後から学んだ言語を仕事で使う人もいます。米国言語聴覚協会（ASHA）の多言語習得に関する解説では、家庭・学校・地域などで複数言語を学ぶことや、よく使う言語が生涯を通して変わり得ることが説明されています。国籍や出生地だけで、その人の全ての言語能力を決めることはできません。
また、一つの難しい表現を知らなかった経験だけで、その人が文章を書けない、翻訳できないと判断するのも早計です。「しとしと」のような語をどう訳すかは、雨の降り方を説明する文章か、小説の情景描写か、天気の案内かによっても変わります。単語を知っているかに加え、文脈を調べ、適切な表現を選べるかを見る必要があります。
依頼時には「英語ネイティブ希望」だけで終えず、対象市場、読者、分野、文章の用途を伝えます。英国の一般消費者向けの案内と、国際会議の研究者向け抄録では、同じ英語でも評価すべき書き方が異なります。希望する綴りや文体がある場合は、見本も示しましょう。
英語試験の点数で分かることと分からないこと
IIBCの公式説明によれば、TOEIC Listening & Reading Testが測定するのは「聞く」「読む」の二つの英語力です。設問に英文和訳や和文英訳はありません。そのため、点数を語学力の参考にすることはできても、翻訳文の完成度や専門用語の判断を、その点数だけで証明することはできません。
「翻訳者は一律に900点以上が最低条件」といった基準を、業界全体の必須要件として扱う根拠もありません。募集する会社が独自に要件を定めている場合は、その募集要項として確認します。採用条件、言語試験の評価範囲、実務の翻訳能力を分けて考えることが大切です。
対照例として、米国翻訳者協会（ATA）の認定試験は、プロとしての翻訳技能を評価する試験と説明されています。ただし、特定の試験に合格したことから、全ての言語方向や専門分野の仕事に対応できると判断することもできません。資格名を確認するときは、言語方向、評価内容、取得情報を併せて見ます。
少量の見本で確認する四つの能力
第一に、原文の理解です。主語、条件、否定、数値、参照先を正確に読み取り、分からない箇所を質問として切り出せるかを見ます。例えば「対象製品のみ無償交換」とある案内で、対象範囲が訳から消えていないかを確認します。読みやすさが高くても、条件が変わっていれば修正が必要です。
第二に、対象言語での文章力です。読者が知りたい情報を追いやすい順序になっているか、語調が用途に合うか、主語と動作の関係が明確かを見ます。日常会話の軽快さが必要な原稿もあれば、抑制した表現が求められる報告書もあります。「自然さ」を一つの好みで評価せず、具体的な読者と媒体を決めます。
第三に、分野の調査と用語判断です。製品名や専門用語を公式資料で調べ、同じ対象を一貫した名称で表せるかを確認します。専門分野の経験を尋ねる場合も、公開できる制作物や業務範囲で確認し、他社の機密原稿の提出を求めないようにします。
第四に、判断の説明です。「この表現も間違いではない」だけでなく、採用案が読者や目的にどう合うのか説明できるかを見ます。原文に曖昧さがあるときに、確認せず意味を決めてしまうのではなく、仮訳と確認事項を区別できることも実務上の判断材料です。
見本の評価で好みと誤りを分ける
ATAが公開する採点上の誤り分類では、意味の取り違え、情報の追加・欠落、用途への不適合、文法や表記などが区別されています。これは同試験の評価枠組みであり、全ての翻訳会社の採点規則ではありませんが、見本を評価する観点を整理する参考になります。
例えば、商品案内で「購入後30日以内」という条件が抜けているなら、意味の欠落として直す必要があります。一方、同じ内容を伝える二つの自然な表現のどちらを選ぶかは、文体やブランドの方針の問題かもしれません。この二種類を混ぜると、採点者の好みが翻訳能力の差として扱われてしまいます。
比較する場合は、複数の候補に同じ短い原稿、用途、用語集、納品形式を渡し、評価項目もそろえます。見本制作の範囲、費用の有無、利用目的を先に合意し、試訳を無断で本番原稿として使わないようにします。修正案を返したときに、根拠を踏まえて対応できるかも確認すると、継続案件の進め方が見えます。
翻訳者と確認担当の役割を決めて依頼する
見本だけでは判断しにくい場合は、初回の依頼を小さな範囲に区切り、納品後に確認項目を振り返る方法もあります。指摘の数だけを数えるのではなく、原文の曖昧さによる照会、事実上の誤り、用語指定の不足、依頼側の方針変更を分けます。依頼条件が不足していた部分まで能力不足と扱わず、次回へ引き継ぐ用語と表記の合意を記録することで、双方にとって再現しやすい評価になります。
翻訳をする人と、最終的な文章を確認する人に、同じ能力だけを求める必要はありません。原文との対照確認、対象言語の表現調整、分野上の内容確認を、どの担当が受け持つかを決めます。対象言語が母語である確認者でも、原文を読まずに校閲する場合には、意味の抜けや追加を全て発見できるとは限りません。
依頼書には、対象読者、言語の地域、用語資料、許容する編集範囲、未確認事項の残し方を記載します。「読みやすくしてください」とだけ依頼するより、「条件や数値を保ち、冗長な表現を整える。意味が変わる修正はコメントで提案する」と指示すると、確認の基準が共有できます。
翻訳者選びでは、母語や資格を情報の一つとして扱い、最終的には原稿に即した理解、表現、調査、説明を確認します。どの国で育った人かよりも、今回の読者に必要な文章を、根拠を示して作れるかを判断する方が、発注後の認識のずれを減らせます。
