翻訳の見積書に「校正付き」「ネイティブチェック込み」と書かれていても、それだけでは何を確認してもらえるかは分かりません。原文と照合するのか、訳文だけを読むのか、完成したPDFの表示まで見るのかで、作業の目的も必要な時間も変わります。
依頼時に大切なのは、呼び名を比べることより、確認対象と成果物を揃えることです。ここでは対訳校正、訳文の表現確認、仕上がりの確認を分け、どの場面で何を依頼すればよいかを整理します。各社のサービス名には幅があるため、この記事の区分を打ち合わせの出発点として使ってください。
対訳校正は原文と訳文を照らし合わせる
対訳校正では、原文の意味や情報が訳文に正しく伝わっているかを確認します。対象は誤字だけではありません。訳抜け、根拠のない追加、否定、条件、数値、単位、固有名詞、用語の対応などを、原文と行き来しながら見ます。
たとえば「試験を完了するまで装置を使用しない」という文が、自然な外国語で「試験の前に装置を使う」となっていた場合、訳文だけを読んでも誤りに気付きにくいかもしれません。読みやすさと原文への忠実さは別々の観点なので、滑らかな文章だから正確とも、ぎこちない文章だから必ず誤訳とも判断できません。
確認には、その言語を読む能力に加えて、文書の分野を理解する力が必要です。契約なら義務や条件、製品資料なら操作や仕様、調査報告なら比較対象や数値の意味が関わります。不明な原文を校正者の推測で決めず、質問として戻す方法もあらかじめ決めておきます。
日本翻訳連盟の品質評価ガイドラインは、受発注者の間で品質について共通認識を作ることを目的としています。「原文と照合する」という大枠に加え、用語集や対象読者、評価する範囲を共有することが、実際の確認を進めやすくします。
ネイティブチェックは母語だけで範囲が決まらない
ネイティブチェックという言葉は、一般に対象言語の母語話者が表現の自然さを確認するサービス名として使われます。ただし、その人が原文も読むのか、訳文だけを読むのかは、名称からは判断できません。母語話者であることと、特定分野の編集や対訳確認ができることも同じではありません。
たとえば英語の社内案内では、丁寧さ、指示の明確さ、部署名の統一、読者が知っている前提などを見ます。広告では読者に届く言い方が重要になりますが、意味を変える提案を自由に採用してよいとは限りません。法務やブランドの確認が必要な部分は、表現の提案と内容の承認を分けて扱います。
米国翻訳者協会ATAの倫理規範は、能力や責任を正直に示すこと、原文の文脈・目的・読者・媒体に応じて意味を正確かつ適切に伝えることを掲げています。担当者を選ぶ際にも、母語という属性だけでなく、その文章を確認するための能力と担当範囲を見ることが大切です。
「原文への忠実さを保ちながら自然にする」のか、「企画意図に合わせてコピーを作り直す」のかも、別の依頼です。後者を希望する場合は、残す事実、変えてよい範囲、承認する人を指定します。意訳という一言で、数字や条件まで変えてよいことにはなりません。
校正者が別人か、何を独立して確認するかを決める
翻訳者自身の見直しと、別の担当者による確認は分けて記録すると、工程が分かりやすくなります。別の人が入る場合も、全ての原文と訳文を対照するのか、重要箇所だけを確認するのか、訳文の表現のみを見るのかを明記します。
人数だけで品質が保証されるわけではありません。同じ不明点を全員が同じ推測で処理すれば、誤りが残る可能性があります。確認者へ用語集や参考資料を渡し、疑問がある箇所を照会できる状態にする方が、「二人で見た」という記録だけより有用です。
ISO 17100の公式概要は、翻訳サービスが適用される仕様を満たすための工程や資源を対象としています。規格名の記載だけで、個々の文書の全ての内容が正しいと保証されるわけではありません。規格に関する説明や認証を確認する場合も、その事業者と対象サービスの範囲を確かめます。
AIによる文章点検を利用した場合には、人が原文と照合した工程と区別します。AIに複数回確認させたことを、別の専門家による独立した校正と呼ぶことはできません。機密情報の入力可否や使用環境も、確認工程の前提として共有します。
文章の確認と、完成版の表示確認をつなぐ
訳文の内容が整っても、図の中に古い表記が残っていたり、PDFで注記が欠けていたりすると、そのまま公開できません。最終確認では、本文だけでなく、図表、脚注、キャプション、見出し、リンク先など、実際に読者が見る場所を対象にします。
日本語の送り仮名や数字の表記などは、JTF日本語標準スタイルガイドのような基準を参考にできます。ただし、顧客の既定表記や製品名がある場合は、その優先順位を決めます。外部のガイドに合わせるために、正式な名称や引用を勝手に変えることは避けます。
修正後には、どの版で確認したかを残します。校正済みのWordと、その後に別担当者が編集したPDFを同じ「確認済み」として扱わないためです。表記だけの修正か、意味に関わる修正かを区別しておくと、再確認が必要な範囲も判断しやすくなります。
見積もりで揃えておく五つの条件
依頼前には、原文の有無、利用目的、担当する確認の種類、修正可能な範囲、納品形式を揃えます。原文を渡せない場合は、訳文の自然さの確認はできても、訳抜けや原文との意味の一致を確認できないことがあります。どこまでを成果として求めるかを、先に明確にします。
納品物は、修正履歴付きのファイル、反映済みの完成稿、質問一覧などから必要なものを選びます。「確認したが原文が不明確な箇所」は、勝手に解決済みにせず、暫定訳と質問を残す形にすると、依頼者の判断へつなげられます。
料金比較でも、対象範囲が揃っているかを見ましょう。全文の対訳校正と、訳文だけの読みやすさの調整では作業が異なります。JOHOへ相談する際も、文書の目的と希望する確認範囲を伝え、原文照合、表現の調整、最終表示の確認をどこまで含めるか、見積もり段階で確認してください。
校正とネイティブチェックは、どちらか一方の名称を選べば十分という関係ではありません。文書の用途に合わせて必要な観点を組み合わせ、担当者と成果物を具体的にすることで、何が確認され、何が未解決なのかを説明できる翻訳工程になります。
