日本語を中国語へ翻訳するときは、まず「どの地域の、どの読者に届けるか」を決めることが大切です。中国語を一つの表記でまとめたり、日本語の漢字を置き換えるだけで仕上げたりすると、用語、言い回し、画面の表示に不一致が生じることがあります。翻訳ツールを使う場合も、対象を決めてから出力を確認します。
この記事では、2026年10月31日に確認したW3Cやサービス提供元の公開情報を基に、中国語翻訳の依頼条件、原稿の整え方、ツールの使い方、公開前の確認を整理します。特定ツールの精度を順位づけするものではありません。
簡体字・繁体字と対象地域をセットで指定する
中国語の表記には簡体字と繁体字があり、さらに地域ごとに文字や組版の慣習があります。W3Cの中国語表記に関する資料でも、地域の違いが整理されています。「繁体字へ変換すれば、どの地域にもそのまま使える」とは考えず、対象地域に合う用語と表現を確認してください。
依頼時には、たとえば「台湾の販売店向けの商品説明」「中国本土の取引先へ提出する仕様書」「香港で配るイベント案内」のように、地域と用途を併記します。利用者が複数地域にまたがるなら、共通版でよいか、地域別の版が必要かを先に検討します。
文字の種類と、話す言語の指定も分けて考えます。文章の翻訳、動画字幕、音声ナレーション、通訳では確認する条件が異なります。音声を扱う場合は、「中国語」という呼び方だけで済ませず、普通話や広東語など、必要な言語と聞き手を担当者へ伝えます。
日本語の省略と曖昧さを先に解消する
日本語では、主語や目的語を省いたままでも関係者同士で意味が通じることがあります。翻訳する前に、「誰が」「何を」「いつまでに」「どの条件で」行うのかを確認します。「確認後に送付します」という一文なら、誰の確認が終わった後なのか、何を送るのかを原稿側で明確にしましょう。
「結構です」は、場面によって承諾にも辞退にもなります。「ご検討ください」も、単なる提案なのか、期限までの回答依頼なのかが曖昧なことがあります。語だけを置き換えるのではなく、その文で相手に何を伝えたいかを確かめます。判断できない箇所は、翻訳者の推測で意味を固定しないことが大切です。
長い名詞の連続や、複数の条件が一文に入った文章は、意味のまとまりで分けます。たとえば「事前承認済み変更申請対象機種」のような表現は、何が事前承認され、何が申請の対象なのかを説明してから翻訳します。原稿を整える際も、条件や例外を削って短くしないようにしてください。
同じ漢字に見えても用語は確認する
日本語に漢字があるため、中国語の文書も意味を推測しやすく感じられます。しかし、字面が似ていることと、その場面に適した用語であることは別です。製品名、部署名、技術用語、サービス名は、社内の承認済み表記や対象地域の資料で確認し、一覧にまとめます。
一覧には、原語、採用する中国語、対象地域、参照資料、原表記を残すかどうかを記録します。既存の中国語ページと新しいマニュアルで同じ機能の名称が異なる場合は、どちらを採用するかを先に決めます。原稿の各所で個別に言い換えると、利用者が別の機能だと受け取る可能性があります。
人名や会社名は、漢字から読みや意味を推測して別の表記を作らないようにします。正式な中国語名があるのか、原表記や登録済みの英語名を使うのかを確認します。証明書や契約に関わる氏名・組織名は、提出先の指定と元資料を照合してください。
翻訳ツールは用途と入力条件から選ぶ
Google翻訳、DeepLなどは、公開情報の大意をつかむ作業や、訳文候補の検討に利用できます。DeepLの公式対応言語一覧では、中国語の簡体字・繁体字が訳出先として案内されています。ただし、文字の種類を選べることだけで、特定地域の専門用語や商習慣まで適切になるとは限りません。
ツールを比較するときは、同じ短い原稿を使い、用語、条件、数値、読みやすさを確認します。流暢に見えるかだけで選ばず、原文にない説明が加わっていないか、否定や例外が落ちていないかを見ます。対象地域の中国語を読める担当者による確認を、対外文書の工程に組み込んでください。
機密情報を扱う場合は、社内で利用を認められた環境を使います。DeepLのプライバシーポリシーなど、提供元の条件には無料版と有料版の違いがあります。未公開の商品情報や個人情報を、料金の有無だけで判断して入力しないようにしましょう。
金額・期限・条件は文章とは別に照合する
見積書、仕様書、商品ページでは、数値を一覧として照合することが有効です。数量、単位、通貨、税込・税別、適用期間、発送条件、支払期限を原稿と比較します。「中国語向けだから」という理由だけで、通貨や販売条件を変更してはいけません。換算する場合は、換算日や計算方法を含めて担当者が承認します。
期限は、日付だけでなく、時刻、基準となる地域、営業日か暦日か、起算点まで確認します。「受領後」「承認後」「翌月末」などの条件が、訳文でも対応しているかを見ます。表の注記にだけ例外が書かれている場合は、本文と合わせて点検してください。
商品説明では、対象機種、使える環境、保証範囲といった制限を保持します。読みやすさを優先して説明を短くする場合も、利用者の購入判断や安全な使用に関わる条件を無断で削らないようにします。内容変更が必要なら、翻訳の修正とは分けて承認を得ます。
Webと印刷物は実際の表示まで確認する
中国語の句読点、改行、フォントは、原稿ファイルで読めるだけでなく、最終的な画面や印刷物で確認します。日本語のフォント設定が残っていないか、文字が欠けていないか、見出しやボタンに収まるかを確認してください。画像に入った文字は、本文を差し替えただけでは更新されません。
Webページでは、言語切替、申込フォーム、確認メール、ダウンロード資料までを一続きで点検します。Googleの多言語サイト向け案内も参考に、言語別ページの所在を明確にします。中国語ページから進んだ先で突然日本語の説明だけになる箇所は、利用者に伝える方法を検討します。
印刷物では、最終PDFで文字の置換、改行、図との対応、参照番号を確認します。修正後に文字が増えた場合は、見えなくなった末尾や注記がないかを見ます。翻訳原稿の承認と、組版後の校正を別の段階として扱うと、表示上の問題を拾いやすくなります。
依頼時に用意しておくもの
原稿、対象地域と文字種、用途、読者、既存の用語集、公開先、希望するファイル形式、確認担当者を用意します。原稿が画像なら元データの有無も伝えます。完成後に編集したい場合は、編集可能な本文と、画像やレイアウトのどこが編集できるかを確認してください。
最終版には、使用した原稿の版、照会への回答、採用用語、未解決事項を対応させて残します。以後の更新でも、原文の変更がどの中国語版に影響するかを追えるようにすると、地域ごとの内容の食い違いを防ぎやすくなります。
